アフターコロナの働き方はどうなる？企業に求められることとは
コロナ禍において、企業の働き方は変化しました。ようやく緊張緩和の兆しが見えてきたところで、気になるのがアフターコロナの働き方です。当たり前が変化した状況において、今後の働き方はどのように変わっていくのでしょうか。
コロナ禍で変わった働き方
勤務形態
まず第一に変化があったのは、勤務形態が多様化したことです。これまでITツールに強い企業を除き、ほとんどの企業では出社して勤務することが当たり前でした。それが、コロナ禍となり勤務形態の変更をせざるを得ない状況となりました。ITツールの導入が急速に進み、会社に出社せずに仕事をするテレワークや在宅勤務といった働き方が広まりました。
また、出社をする場合でも、通勤時間帯や職場での密を避けるため、時差出勤を取り入れる企業も増えました。社員が同じ時間に勤務していたのが、ばらばらの時間で勤務するという状況になったのです。
ITツールの活用
先述の勤務形態の変化とも関連しますが、ITツールが急速に普及しました。特に多くの企業で取り入れるようになったのがオンライン会議です。会議といえば参加者が全員同じ場所に集まって対面でおこなっていましたが、オンライン会議が普及したことで、対面せずとも会議がおこなえるようになったのです。
密を避けるため始まったオンライン会議は、アフターコロナにおいても続くと考えられます。会場準備や相手先に向かうまでの時間が省略できるため、より効率のよい働き方ができるなど、メリットが大きいのです。
テレワークが主になるのか？
コロナ禍によって仕事の進め方がオンラインを主とするものに変化していきました。変化した働き方はアフターコロナでも続いていくのでしょうか。
23卒の新社会人への調査（株式会社学情：2022年11月実施）では、入社後にテレワークを希望する人は2割程度にとどまるという結果が出ています。オンラインでの授業や就職活動に慣れた世代ではありますが、このような結果になったのは、「出社して職場の雰囲気に慣れたい」「テレワークだと業務の進め方がわからない」といった理由があげられます。
オンラインでの学生生活を経験しているからこそ、そのデメリットを実感しており、入社当初からテレワークをおこなうことには不安があるようです。
ただし、完全出社を希望するかというとそうでもなく、入社する企業にテレワークの制度があったら利用したいと考える新社会人は7割を超えています。テレワークと出社の両方が可能な環境が好まれるといえるでしょう。
企業に求められること
コロナ禍では、企業は変化する働き方に迅速に対応する必要がありました。アフターコロナでは、どのようなことが求められるのでしょうか。
テレワークと出社のハイブリッドが可能な環境
先述の調査結果でもわかるように、完全テレワークや完全出社はあまり求められていません。コロナ禍でテレワークを取り入れるようになって、そのメリットとデメリットが企業内でも明らかになってきています。テレワークと出社を適切に取り入れることで、それぞれのメリットを活かし、デメリットを補い合うことができます。テレワークと出社のどちらにも対応できる環境を整えることが必要です。
環境が整っていることは、採用活動時に大きなアピールポイントとなるでしょう。
評価制度の確立
社員のモチベーション維持にも欠かせない人事評価制度ですが、テレワークだと評価基準が不明確になりがちです。これまで人事評価制度があった企業でも、テレワークには対応していない場合もあります。テレワークを取り入れるのであれば、なにを基準として評価するのか、テレワークに合った評価制度を確立するといいでしょう。
福利厚生の見直し
福利厚生の面で考えると、在宅勤務手当などコロナ禍で新たに注目された手当があります。テレワークをするにあたって、自宅の電気代や通信費など、今までにかからなかった費用がかかる場合があります。在宅勤務手当を取り入れたり、通勤手当の代わりとして支給するなど、対応が求められます。また、企業独自の手当を設けることで、他社との差別化を図ることも可能です。
まとめ
コロナ禍で変化した働き方はアフターコロナにおいても続いていくことが予測されます。時代の流れに合った働き方を柔軟に取り入れていることをアピールできれば、採用活動においてもプラスにはたらく部分が大きくなるでしょう。変化した部分のいい点を取り入れて、よりよい働き方を常に考えていけると、企業の安定にも繋がります。一過性の取り組みではなく、企業の成長の過程として考えていくことが重要です。
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